貸借対照表(バランスシート)の読み方【図解付きです】

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貸借対照表

 

はじめに

 

みなさんは、会社の健康状態を把握する為の「財務諸表」について、しっかり理解できていますでしょうか?

経理担当者や税理士さんに任せっきりで実はよく理解していないという経営者の方も少なくないはず・・。

そこで今回は、財務諸表三表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書)の中でも、最も理解が難しいと言われる「貸借対照表」について詳しく解説してみたいと思います。

貸借対照表の基礎構造から読み取り方までを、図を使いながら説明していますので、ぜひ参考にしてくださいね。

 

貸借対照表とは

貸借対照表(たいしゃくたいしょうひょう)とは、別名「バランスシート(B/S)」と呼ばれ、企業がある時点において、どのくらいの財産や負債を所有しているかをあらわす表です。

この「ある時点」とは会計上の期末になることが一般的です。

また、貸借対照表では、勘定科目ごとに合計金額が一覧となっており、読み方さえわかれば、ひとめでその会社の財務状況(健全性)がどのようになっているかが分かります。

例えば、

資産の項目から「現金がどのぐらいあるのか?何に投資をしているのか?」などが

そして負債の項目から「どれぐらいのお金をどのような方法で集めたのか?」などが

わかります。

 

貸借対照表の読み方

 

貸借対照表(バランスシート)の構造を知ろう

貸借対照表は、大きく分けると左側の「借方」と右側の「貸方」の2つに分かれています。

また「借方」は資産の部、「貸方」は負債の部と純資産の部で構成されています。

借方 貸方
資産の部 負債の部
純資産の部

右側の「貸方」を見ることで企業がどのように資本を調達したのかがわかり、左側の「借方」を見ることで企業が調達した資本をどのように運用しているのかがわかります。

まだよくわかりませんよね・・

次にこの図にわかりやすい事例を当てはめてみましょう。

例)あなたが3Dプリンターを使ったスマホケースの製造販売ビジネスを始めることになったとします。

①自己資金の200万円では3Dプリンターが買えなかったので、銀行で300万円を借り入れて、500万円の3Dプリンターを購入しました。

この状態を貸借対照表で示すと下図の様になります。

借方 貸方
資産の部 3Dプリンター500万円 負債の部
借入金  300万円
純資産の部
自己資金 200万円

②この3Dプリンターで製作したスマホケース(3万円)がひとつ売れました。

すると貸借対照表は以下の様になります。

借方 貸方
資産の部 3Dプリンター500万円
スマホケース売り上げ   3万円
負債の部
借入金  300万円
純資産の部
自己資金 200万円
スマホケース売り上げ 3万円

いま500万円の機械と3万円の現金があなたの手元にあります。合計503万円があなたの「資産」です。

一方銀行に借り入れた金額がまだ300万円残っています。これを「負債」といいます。

また、そもそもの自己資金200万円とスマホの売り上げ3万円の合計203万円を「純資産」と呼びます。

専門的にみるとかなり強引な例えなのですが・・貸借対照表の構成はこんなイメージなのです。

貸借対照表を読み解くときは

右側の「負債の部」「純資産の部」(合わせて調達源泉という)から「どのように資金を調達したのか」を確認していき、左側で「どのように運用したのか」を確認するといった流れがわかりやすくて良さそうですね。

ちなみに、この左側の「借方」と右側の「貸方」の合計は必ず同じ金額(ここでは503万円)になっています。

資産=負債+純資産

右と左でバランスがとれているので「バランスシート」というのですね。

言葉の意味を知ろう

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なんとなく貸借対照表のイメージがつかめたところで、あらためて貸借対照表のそれぞれの部で使われる言葉について説明していきます、

資産の部

資産の部に記載される項目について解説していきます。

ちなみにこれも読み解くコツなのですが・・各項目は現金になるスピードが早いものから上から順に並んでいます。

- 流動資産の部

1年以内もしくは正常な営業循環内に現金化する予定の資産です。

流動資産には、現金や現預金のほか、受取手形、売掛金、有価証券、棚卸資産などがあります。

- 固定資産の部

1年以内もしくは正常な営業循環内に現金化する予定のない資産です。

・有形固定資産

土地・建物・機械・車両運搬具・器具備品など。実際にモノとして存在する資産。

・無形固定資産

ソフトウェアや特許権など。目には見えないが権利を有している資産。

・投資その他の資産

有価証券や貸付金、破産更正債権など。

- 繰延資産の部

繰延資産はその支出の効果が長期にわたるものを一旦資産に繰り延べ、徐々に費用に振り替えられるものです。

あまり見かけることもありませんが、例えば、創立費などがこれにあたります。

 

負債の部

負債の部に記載される項目は以下の通りです。
資産同様に支払う期限が早いものから順に並んでいます。

- 流動負債の部

1年以内もしくは正常な営業循環内に支払いが必要な負債です。

例えば、買掛金や支払手形、未払金や短期借入金などがあります。

- 固定負債の部

1年以内に支払いが必要でない負債です。

例えば、長期借入金や社債などがあります。

純資産の部

純資産の部には、株主から集めたお金や過去にその会社が稼いだ利益、つまり将来返す必要がない金額が記載されます。

会社の正味の財産の金額ということも可能ですね。

純資産は株主資本とそれ以外の2つにわかれます。

たとえば、株主資本には、資本金や資本剰余金、利益剰余金があります。

また、株主資本以外には、その他、有価証券評価差額金や新株予約権や少数株主持分(非支配株主持分)などがあります。

 

貸借対照表で読み取るべきポイント

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ここまで貸借対照表の基本と読み方について解説してきましたが、その中でも最も注目すべきポイント(または外部に見られるポイント)についてまとめて解説いたします。

自己資本比率

自己資本比率からわかるのは、その企業の健全性です。

自己資本比率=資本÷総資本×100

自己資本比率が高いほど「返済不要の資本を元手に事業を行っている」ことになるので「健全な経営をしている」「経営が安定している」といえます。

この自己資本比率が、40%以上なら倒産しにくい優良企業、70%以上なら理想企業であると言われています。

流動比率

流動比率は短期間の資金繰りが出来ているのかを判断する指標になります。

流動比率=流動資産÷流動負債×100

100%以上になれば短期的な支払能力が高いといえますが、一般的に150%以上あれば安全、200%以上が理想といわれています。

当座比率

上記の流動資産には棚卸資産のように1年以内の現金化が難しいものがあるため、たとえ流動比率が200%以上でも支払い能力が高いと言えないケースがあります。そこで流動負債の返済期限が迫っている場合に、すぐに支払うための資金を用意できるかを「当座比率」で見る必要があります。

当座比率は流動比率と同様に、短期的な負債に対する支払い能力を見るための指標です。流動比率では「流動資産に対する流動負債の割合」を算出しましたが、当座比率では「当座資産に対する流動負債の割合」を算出します。

当座比率は次のように算出します。

当座比率=当座資産÷流動負債×100

当座比率は一般的に、100%あれば良いとされています。

例えば流動比率が200%だとしても、当座比率が100%を下回る場合、売掛金の貸倒れなどにより実際の支払いが難しくなる可能性があるので注意しましょう。

固定比率

短期的な安全性の指標である流動比率に対し、固定比率は長期的な安全性の指標です。

固定比率では必要な固定資産を資本でどの程度まかなっているのかを分析することで、「企業の設備投資に無理がないか」を知ることができます。

計算方法は次のとおりです。

固定比率=固定資産÷資本×100

1年以上使用される固定資産は返済期限のない資本でまかなうのが望ましいため、この計算式から算出した数値が低いほど良く、100%以下になるのが理想です。

固定比率が100%を超えるということは、固定資産を資本ではなく負債でまかなっていることになります。しかし現実的には負債で固定資産を購入していることが多く、100%を超える企業も多いです。

そこで、この比率が100%を超えたときに注目するべきなのが、次に紹介する固定長期適合率になります。

固定長期適合率

固定長期適合率では固定資産に対し、資本だけでなく固定負債も合わせた割合を算出します。

固定長期適合率=固定資産÷(資本+固定負債)×100

この数値からは固定資産をまかなっているのが流動負債と固定負債のどちらなのかを見ることができ、100%を超えるようだと、流動負債でまかなっていることになります。

この場合、固定資産は早期に現金化する見込みがないので流動負債の返済に行き詰まり、すぐにお金が必要になったときに現金を作ることができない可能性が出てくるのです。

そのため固定長期適合率は100%以下が理想であり、安全性が高いといえます。

 

まとめ

本記事では貸借対照表の基礎知識や基本的な読み方、また重要指標などについて解説してきました。

貸借対照表を読むことで「事業の健全性」や「資金の調達先と運用方法」「経営の課題」などを理解できることがお分かりいただけたと思います。

これまで、貸借対照表をよく理解していなかった方や、専門家に任せっきりだった経営者の方もこれを機会に理解を更に深めて頂き、経営改善にお役立ていただければ幸いです。

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